会社概要
ご挨拶
『よい品を より速く より安く』をスローガンとして、昭和38年に創業された電子部品、電設資材の総合商社でございます。
創業当初から発売しております『パーツキット』に加えまして、多数の電子部品の取り扱いから『基板実装』や『ケーブル加工』、『モニター』や
『監視カメラ』、『コネクタ類』といった電設資材も取り扱っており、お取引先様のネットワークの一つとしてお役に立てれば幸いでございます。
今後ますます発展するエレクトロニクスの進歩に、大変微力ながら少しでも貢献できるよう日々精進しております。
私共は、常にお取引先様の立場にたち、一緒に行動し成長していける身近な企業として、誠実な行動をしてまいります。
企業理念
『お客様の未来への貢献 社会の未来への貢献 全社員の未来への貢献』
企業方針
『共栄』『誠実』『感謝』
常に『共栄』の気持ちを忘れずに、お客様に信頼される企業であり続けること。
常に『誠実』の気持ちを忘れずに、社会に正直な企業であり続けること。
常に『感謝』の気持ちを忘れずに、全社員が成長できる企業であり続けること。
会社概要
| 商号 | 株式会社 東通販 |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒101-0021 東京都千代田区外神田1丁目6番6号 |
| 創立 | 1963年7月1日 |
| 資本金 | 払込資本 3,600万円 |
| 代表者 | 代表取締役社長 今野 拓哉 |
| 取引銀行 | 三菱UFJ銀行 神田駅前支店 りそな銀行 神田支店 三井住友銀行 神田支店 |
環境への取り組み
ISO14001:2004 認証取得
認証取得年月日：2007年4月23日
認定機関：QAICジャパン㈱
認定登録番号：QAIC/JP/0055
環境方針
私たちはこれからも健全な生活をおくり続けてゆくために自然環境の保全に真剣に取り組んでゆく必要があります。
そこで私たちは環境負荷に関する知識を高め、可能な限り汚染の予防を図り環境に及ぼす影響を少しでも少なくするように努めてゆかなければなりません。
株式会社東通販は、電子部品、電気機器を販売する者としてその重要性を十分に認識し、地域社会の一員としての自覚を持って事業活動を行い継続して改善に努めてまいります。
2.環境マネジメントシステムを構築して、各々の目的、目標を設定し実現を図ります。
3.廃棄物発生の抑制、再使用、再利用、省資源、省エネルギーに努めます。
4.取り扱い商品の環境負荷に関する知識を可能な範囲で高めます。
5.本環境方針は必要に応じて随時見直して改訂を行います。
6.この環境方針は全従業員に周知徹底し公開します。
株式会社 東通販
代表取締役社長 今野 拓哉
私たちはこれからも健全な生活をおくり続けてゆくために自然環境の保全に真剣に取り組んでゆく必要があります。
そこで私たちは環境負荷に関する知識を高め、可能な限り汚染の予防を図り環境に及ぼす影響を少しでも少なくするように努めてゆかなければなりません。
株式会社東通販は、電子部品、電気機器を販売する者としてその重要性を十分に認識し、地域社会の一員としての自覚を持って事業活動を行い継続して改善に努めてまいります。
2.環境マネジメントシステムを構築して、各々の目的、目標を設定し実現を図ります。
3.廃棄物発生の抑制、再使用、再利用、省資源、省エネルギーに努めます。
4.取り扱い商品の環境負荷に関する知識を可能な範囲で高めます。
5.本環境方針は必要に応じて随時見直して改訂を行います。
6.この環境方針は全従業員に周知徹底し公開します。
QAIC/JP/0055
株式会社 東通販 代表取締役社長 今野 拓哉
アクセス
・JR秋葉原駅電気街口下車：徒歩5分
・JRお茶の水駅聖橋口下車：徒歩6分
・地下鉄日比谷線秋葉原駅下車：徒歩8分
沿革
| 昭和38年7月 | 東京通信販売社として、東京都千代田区にて発足する。 |
|---|---|
| 昭和39年7月 | 社名を東京電子通販株式会社と改称し、資本金100万円にて法人組織になる。 |
| 昭和39年10月 | 当社パーツキット群の第一号としてCRキットを発表する。 |
| 昭和42年4月 | 資本金300万円に増資する。 |
| 昭和43年6月 | 現住所に移転する。 |
| 昭和46年2月 | トランジスタキットを発売する。 |
| 昭和52年11月 | 資本金を1,200万円に増資する。 |
| 昭和60年4月 | 商号を株式会社東通販とする。 |
| 平成10年5月 | 従来のチップ抵抗器キット群及び、チップコンデンサキット群の収納 内容を一新する。 |
| 平成19年4月 | ISO14001:2004 認証を取得する。 |
| 平成21年11月 | 資本金3,600万円に増資する。 |
| 平成28年12月 | ヤフーショッピングへ出店、EC事業を開始する。 |
| 令和3年3月 | Amazonへ出品を開始する。 |
主要得意先
- NECプラットフォームズ株式会社
- NTTイノベーティブデバイス株式会社
- 株式会社IHI
- 株式会社JVCケンウッド・公共産業システム
- 株式会社ビデオリサーチ
- 株式会社富士通ゼネラル
- 古河電気工業株式会社
- シャープ株式会社
- パナソニックEWエンジニアリング株式会社
- 富士電機株式会社
- メタウォーター株式会社